日本テレビの忽滑谷こころアナウンサーが2026年11月4日、夫の海外赴任に同行するため休職すると発表しました。
気になるのは、いつまで休むのか、そして帰国後にアナウンサーとして戻ってくるのかということ。
実は日本テレビには、配偶者の転勤への同行を理由に休職できる「キャリアサポート休職制度」があります。公式資料には休職期間の上限も書かれていました。
忽滑谷こころアナが夫の海外赴任で休職へ
忽滑谷こころアナは11月4日、自身のInstagramで夫の海外赴任に帯同し、海外へ引っ越すため「しばらく休職」すると報告しました。
投稿では、選択を理解してくれた会社や送り出してくれた同僚への感謝を伝え、海外での経験を帰国後のアナウンサーの仕事に生かしたいという思いも明かしています。
2020年に日本テレビへ入社した忽滑谷アナは「news every.」や「シューイチ」などに出演。2026年9月30日には、約3年半担当した「news every.」を卒業していました。
今回は退職ではなく休職。本人が復帰後の仕事について触れていることからも、アナウンサーとしてのキャリアを続けたい気持ちが伝わってきます。
休職は何年？日テレの制度は最長3年という資料も
日本テレビが公表している「キャリアサポート休職制度」は、資格取得や留学、配偶者・パートナーの転勤への同行などを理由に休職できる仕組みです。
注目したいのは期間です。日本テレビホールディングスの2024年のコーポレートガバナンス資料には「最長5年」と記載されていました。
一方、2025年6月公表の報告書では「最長3年」となっています。資料によって上限が異なるため、2026年11月現在の適用条件については慎重に見る必要があります。
少なくとも、配偶者の海外赴任への同行が制度の対象になっていることは、日本テレビの公式サイトでも確認できます。
なお、忽滑谷アナ本人は具体的な休職年数を発表していません。制度の上限いっぱいまで休むと決まったわけではありません。
入社7年目の忽滑谷アナは何年休める？
忽滑谷アナは2020年入社なので、2026年11月時点で入社7年目です。
「勤続年数が長いほど休職期間も長くなるのでは？」と思う人もいるかもしれません。
実際、一般企業では勤続年数に応じて休職期間を変える就業規則もあります。ただし、病気やけがによる休職と、配偶者の転勤に同行するための休職では、別の条件が設けられることもあります。
日本テレビが公開している資料では、キャリアサポート休職制度の勤続年数別の条件までは紹介されていません。
そのため、入社7年目という経歴だけで、忽滑谷アナが取得できる期間を計算することはできないのです。
夫の海外赴任で休職できる会社はほかにもある？
夫や妻の転勤に同行するなら、仕事を辞めるしかない。そんなイメージを持つ人も少なくないのではないでしょうか。
しかし、民間企業の中には配偶者同行休職の仕組みを設け、社員が仕事を辞めずに一定期間海外で暮らせるようにしているところもあります。
ただし、民間企業にこの制度を設ける法律上の義務はなく、利用できる理由や期間、復職の条件は会社ごとに異なります。
休職中の給料や社会保険はどうなる？
配偶者同行休職は無給とする企業も多く、給与が支給されなくても社会保険料の本人負担が続く場合があります。
日本テレビの制度については、公開されている説明だけでは給与や社会保険料の詳しい取り扱いは分かりません。
今回の休職を「給料をもらいながら海外生活ができる制度」と受け取るのは早計です。
忽滑谷こころアナの夫はどんな人？赴任先は？
忽滑谷アナは2025年7月に結婚を発表しました。報道では、高校時代からの縁がある相手と紹介されています。
今回の発表では、夫の勤務先や海外赴任先の国・地域は明かされていません。
海外赴任といっても期間は勤務先や職種によってさまざま。赴任先が分からない段階で、帰国時期を予想するのは難しそうです。
忽滑谷こころアナはいつ復帰する？
2026年11月4日時点で、復帰予定日は発表されていません。
ただ、本人は海外での経験や学びを帰国後のアナウンサーの仕事に生かしたいとコメントしています。
休職は退職とは違い、雇用関係を維持したまま仕事を休む仕組みです。ただし、復職後に以前と同じ番組を担当するかどうかは、帰国時の番組編成や会社の判断にも左右されます。
「news every.」卒業から間もない今回の発表。海外でどんな経験を重ね、どんな形でテレビに戻ってくるのか、楽しみに待ちたいですね。
まとめ
忽滑谷こころアナは、夫の海外赴任に同行するため休職することを発表しました。
日本テレビには配偶者の転勤への同行を対象としたキャリアサポート休職制度があり、公式資料には最長5年と最長3年の異なる記載があります。2025年公表資料では最長3年ですが、忽滑谷アナ自身の休職期間は発表されていません。
入社7年目という勤続年数と休職可能期間の具体的な関係、海外赴任先、復帰時期も今後の発表を待つことになります。
結婚後も仕事を続けながら、家族の海外赴任に同行するという選択。今回のニュースは、働き方の選択肢について考えるきっかけにもなりそうです。
