YouTuber・ヒカルさんの動画に登場した青柳さんが、再び注目を集めています。きっかけは「10日以内に2.5億円払えなければ自己破産」と題された動画。以前は年商20億円超の経営者として紹介されていただけに、驚いた人も多いのではないでしょうか。
青柳さんの本名は青柳克哉（あおやぎ・かつや）さん。横浜に本社を置く株式会社MARUKATSUの代表取締役です。まずは本人と会社が公開している情報をもとに、その経歴とヒカルさんとのつながりを整理します。
ヒカルの友人・青柳克哉は何者？
青柳克哉さんは1992年6月11日生まれ、東京都出身。2026年10月現在34歳です。株式会社MARUKATSUの公式サイトによると、大学時代にはイベントサークルを立ち上げ、卒業後は人材関連企業で営業を経験。その後、独立して事業を始めました。
意外なのは、そのスタート地点です。現在の大きな会社のイメージとは異なり、青柳さんはわたあめの販売から資金を集めたと紹介されています。そこからスマートフォンの販売支援へと事業を広げていきました。
MARUKATSUの設立日は2018年9月5日。本社は神奈川県横浜市港北区新横浜にあります。販売支援を中心に、人材やアウトソーシングなどの事業も展開している会社です。
年商20億円超だった？会社の規模を調査
青柳さんの名前が広く知られるようになった理由の一つが「年商20億円の社長」という肩書きでした。
会社が発信した2025年の専務取締役へのインタビューでは、社員50人、年商20億円超に成長したと説明されています。また、会社の代表紹介ページには、設立8年目に年商30億円へ到達目前との記述もあります。
ただし、ここで注意したいのが「年商」と「利益」の違い。年商20億円は会社の売上規模を示すもので、20億円がそのまま青柳さん個人の資産や手元の現金という意味ではありません。
売上が大きな企業でも、人件費や取引先への支払い、設備投資などによって資金繰りが厳しくなることはあります。今回の話題を考えるうえでも、この違いは押さえておきたいところです。
2.5億円を払えなければ自己破産？何があった？
2026年10月28日に確認されたヒカルさんのYouTube動画には、「【緊急事態】10日以内に2.5億円払えなければ自己破産」というタイトルが付けられています。動画の画面には青柳さんから相談を受ける場面が映っており、経営をめぐる深刻な話題であることがうかがえます。
ただし、動画タイトルにある「2.5億円」を、そのままMARUKATSUの確定した負債総額や、青柳さん個人の借金と読み替えるのは早計です。支払先、資金の使途、期限の起算日、債務を負う主体などは、それぞれ分けて確認する必要があります。
また「自己破産」という言葉が動画タイトルに登場したことと、実際に破産を申し立てたことも別です。2026年10月28日時点で今回確認した公開情報からは、MARUKATSUが破産手続き開始決定を受けたという事実までは確認していません。
つまり、現時点で正確なのは「ヒカルさんの動画で2.5億円の支払いと自己破産の可能性が話題になった」ということ。すでに倒産した会社として扱うべき段階ではありません。
青柳とヒカルはいつからの知り合い？
2人の関係が注目されるようになったのは、2024年末ごろからです。フランチャイズチャンネルでの共演を通じ、青柳さんの会社の採用活動が大きな反響を呼びました。
2025年3月のユーチュラの報道によると、ヒカルさんが会社を紹介した動画の公開後、応募者が120人に増え、24人の採用につながったと青柳さんが語っています。本人側の説明に基づく数字ですが、ヒカルさんの発信力を実感した出来事だったようです。
その後も青柳さんは自身のYouTubeチャンネルで発信を続け、2026年2月にはヒカルさんとの共同生活に関する動画も公開しています。単発の仕事相手というだけでなく、継続して交流してきた関係といえそうです。
ヒカルは青柳を助ける？今後の注目点
今回の動画で気になるのは、青柳さんの事業がどうなるのか、そしてヒカルさんがどのように関わるのかという点でしょう。
ただ、相談に乗ることと、2.5億円を肩代わりすることはまったく違います。ヒカルさんが全額を支払う、出資する、経営を引き受けるといった結論については、確かな発表が出るまで分けて考えたいところです。
青柳さんは、わたあめ販売から始めて年商20億円超の会社を築いたと紹介されてきた経営者です。その実績と今回の厳しい相談とのギャップは大きく、今後の説明にも関心が集まりそうです。
今後は、2.5億円の支払いがどのように整理されるのか、会社の事業継続について正式な発表があるのかに注目したいと思います。
まとめ
青柳克哉さんは、株式会社MARUKATSUを経営する実業家で、ヒカルさんとの動画共演をきっかけに知名度を高めてきました。会社側は過去に年商20億円超と説明しています。
一方、今回の「10日以内に2.5億円」という話題は、動画タイトルの表現だけで会社の倒産や個人の破産が確定したと判断するものではありません。成功した経営者に何が起きたのか、今後の本人の説明が重要になりそうです。
