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大食いYouTuberは収益化停止になる?日本への影響と規制の対象を調査

大食いYouTuberの「収益化停止」が話題になっています。

韓国でモッパンやダイエット動画を投稿する一部YouTuberが収益化停止などの措置を受け、日本でも「大食い動画が見られなくなる?」「日本のYouTuberも対象になる?」と気になった人が多いようです。

結論からいうと、現時点で大食い動画が一律に収益化できなくなったわけではありません。

では、どのような動画が問題になっているのでしょうか。YouTubeの公式ポリシーと韓国で起きている事例から、日本への影響を整理します。

目次

大食いYouTuberの収益化停止は本当?韓国で何が起きた?

2026年9月28日、テレビ朝日系「グッド!モーニング」が、韓国で大食い系YouTuberをめぐる収益化停止や動画削除が相次いでいると報じました。

韓国では食事をする様子を配信する「モッパン」が人気で、日本の大食い動画にも大きな影響を与えてきました。

今回注目されたのは、韓国でモッパンやダイエット関連の動画を投稿している一部クリエイターです。

報道によると、ダイエット系クリエイター「サルペジョ(DietJo)」は、摂食障害に関するガイドラインを理由にチャンネルの収益化が停止されたと説明。

別のダイエット系クリエイター「ミソ」は、過去に公開した667本のうち339本を非公開または削除する対応を取ったと報じられています。

こうした事例から「YouTubeがモッパンを規制し始めた」「大食い動画が収益化できなくなる」と受け止められ、一気に注目を集めました。

しかし、ここで注意したいのが、「大食い=収益化停止」ではないという点です。

Google Koreaは韓国メディアの取材に対し、自傷行為や摂食障害を助長、美化、推奨するコンテンツを禁止していると説明。そのうえで、こうした基準について「最近アップデートされたり、強化されたりしたものではない」としています。

つまり、YouTubeが突然「たくさん食べる動画は禁止」とルールを変更したわけではないようです。

なぜ大食い動画が問題に?収益化停止になる可能性がある内容

今回の問題で重要なのは「食べる量」だけではなく、動画が摂食障害や危険な行為を助長する内容になっていないかという点です。

YouTubeの公式ポリシーでは、摂食障害を助長または美化するコンテンツを認めていません。

また、広告掲載に適したコンテンツのガイドラインでも、摂食障害に焦点を当て、過食や食べ物を隠す行為などを誘発するような内容は、広告収益の対象にならない場合があるとされています。

さらに、生命に危険を及ぼす可能性のある大食いチャレンジについても、広告収益が制限される可能性があります。

一方で、普通に食事を楽しむ動画や、単純にたくさん食べる動画まで一律に禁止するとは書かれていません。

韓国でも、今回話題になった措置によって、登録者数1000万人を超える人気モッパンYouTuberなどが一斉に収益化停止になったという状況ではありません。

そのため現状では、

  • 大食い動画を投稿しただけで即収益化停止になるわけではない
  • 摂食障害を助長・美化する表現は問題になる可能性がある
  • 危険性の高い大食いチャレンジも収益化に影響する可能性がある
  • 動画だけでなくタイトルやサムネイル、説明なども審査対象になる

と考えるのがよさそうです。

YouTubeでは広告の適合性について、動画本編だけでなくタイトル、サムネイル、説明、タグなども含めて審査すると説明しています。

単純に「何kg食べたらアウト」という線引きではなく、動画全体の文脈を見て判断されることになります。

日本の大食いYouTuberも収益化停止になる?

では、日本で活動している大食いYouTuberにも影響するのでしょうか。

現時点では、日本の大食いYouTuberが一律に収益化停止になると発表された事実は確認できません。

テレビ朝日の取材を受けた大食い系YouTuberのどらこさんも、韓国での動きを知った当初は「ついにきたかと思いました」と感じたそうです。

しかし実際の事例を調べたところ、純粋に大食いだけをしているクリエイターが次々と収益停止になっているわけではないとして、現時点ではそれほど心配していないと話しています。

一方で、どらこさんは自身のチャンネル説明欄に「大食いや無茶な過食を推奨しない」という趣旨の注意書きを追加しました。

活動自体は今後も続ける意向を示しています。

この対応を見ると、日本の大食いYouTuberにとっても今回の動きがまったく無関係とは言い切れません。

YouTubeのルールは基本的に世界規模で運用されています。そのため今後、過激な大食いチャレンジや、極端な食生活を強調する動画については、これまで以上に表現方法への配慮が求められる可能性があります。

ただし、YouTube公式の広告ガイドラインを見る限り、現段階で「大食い動画」というジャンルそのものを収益化対象外にする方針は確認できません。

むしろポイントになりそうなのは、「どれだけ食べたか」よりも「その食べ方をどう見せているか」です。

健康上のリスクが高い行為を競わせたり、過食を積極的に推奨したりする内容と、食事を楽しむエンターテインメントでは、扱いが異なると考えられます。

日本ではテレビの大食い番組からYouTubeまで、長年にわたって大食いがひとつのエンターテインメントとして定着してきました。

今回の韓国での動きだけで「大食いYouTubeが終わる」と考えるのは早そうです。

一方で、刺激の強さを競うように食べる量を増やしていくスタイルについては、YouTubeの広告ポリシーとの兼ね合いがこれまで以上に意識されるかもしれません。

今後、日本の人気大食いYouTuberに実際の収益化制限が広がるのか、YouTubeから新たな公式方針が示されるのかにも注目です。

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